昇給が少ないと感じることは、キャリアにおいて避けられない問題です。
特に、長期間同じ会社で働いていると、昇給の機会が限られたり、自分の市場価値が低く感じられたりすることがあります。
昇給が期待できない状況は、仕事へのモチベーションにも影響を及ぼします。
このブログでは、昇給額の平均値や中央値を基に、どのくらいの昇給額なら転職を検討するべきか、また昇給額が少ない理由について詳しく解説します。
自身のキャリアを考える上での参考にしてください。
昇給額の平均値
昇給に関するデータは、業界や企業によって大きく異なりますが、一般的な平均値と中央値を理解することで、自分の状況を把握する助けになります。
特に、転職を考える際には、自分がどの位置にいるのかを知ることが重要です。
年間の昇給額の平均は、経団連の調査によると2021年で、5,887円だそうです。
つまり、年間で7万円程度の昇給があれば平均的な昇給と言えそうです。
一昔前は、年間で1万円の昇給が当たり前・・・なんて言われる時代も有りましたが、今となっては、5000円でも昇給すれば良い方なのでしょう。
しかも、この数値は大企業から中小企業まで入った数字です。
大企業の中には、年間の昇給額が3万円になるような企業もあり、反対にほとんど昇給の無い企業というのも一定数存在します。
ビジネスにおいて、人件費（給料）は非常に大きな割合を占め、経営者としても無謀な昇給は自分の首を締める結果になるため、慎重に考えざるを得ないというのが実情でしょう。
昇給額が少ない理由
昇給額が少ない理由には、いくつかの要因があります。以下に主な理由を挙げます。
業績不振
企業の業績が悪化すると、昇給が少なくなる傾向があります。
特に、中小企業では経営が厳しく、従業員の給与が増えないことが多いです。
企業の業績が安定している場合でも、全体の経済状況が影響を及ぼすため、昇給が難しくなることがあります。
業績の影響は企業の昇給制度にも反映されるため、注意が必要です。
業績不振の背景には、競争の激化や市場の変化、さらには新型コロナウイルスの影響などがあり、これらに適応するために企業がコスト削減を行うことが多いのです。
企業が人件費を抑えようとする際には、昇給が見送られることがしばしばあります。
景気の影響
会社単体での業績不振もそうですが、業界全体の経済状況が悪化すると、多くの企業が昇給を控える傾向にあります。
例えば、たまたま今期は同業他社に比べて、自社は利益も多く出たとします。
しかし、同業他社がどんどんと悪くなる中で
「自分たちは利益を出せているから給料を上げよう」
と上げてしまうと、その後に自社が同じ状況になると、人件費の負荷が大きくなり、同業他社との競争にも負けてしまう危険性があります。
特に、リセッションや景気後退の際には、多くの企業が昇給を凍結することがあります。
このような経済状況では、企業はまずコストを削減し、昇給を行う余裕がなくなることが多いです。
景気の変動を乗り越えるためには、個々のスキルや経験が必要不可欠です。
景気の悪化が長引くと、企業は新規採用を控える傾向もあるため、求人数が減少し、転職活動が難航することもあります。
人事制度の見直し
企業によっては、人事制度を見直し、昇給の基準を厳しくすることがあります。
この場合、以前よりも昇給の機会が減少します。
特に、労働市場が厳しい状況では、企業は従業員に対する投資を抑えることが一般的です。
人事制度の見直しには、能力主義の導入や評価基準の変更が含まれ、従業員の成果が昇給に直結しない場合があります。
このような場合、評価を受けるために自己アピールが重要になります。また、企業の文化や方針に合わせて自己評価を見直すことも大切です。
特に最近は、不景気の影響で
「会社に長くいても給料が上がらない。むしろ結果を出している人の方が給料を上げやすい」
というところが多いのではないかと思います。
私が以前いた会社も、M＆Aの影響で人事評価を始め色々な部分が親会社の影響を受けているため、その影響で昇給要件が厳しくなった人もいるでしょう。
スキルや業務成績の不足
昇給には自己のスキルや業務成績が大きく影響します。
業務成績が芳しくない場合、昇給が見送られることがあります。
自分のスキルを見直し、必要なスキルを身につけることが求められます。
特に、技術職や専門職では、新しい技術や知識を習得し続けることが必要です。
自己成長のための努力が評価されないこともあり、その場合は他の企業でのキャリア形成を検討する価値があります。
自身のスキルを向上させることで、昇給のチャンスを広げることができるのです。
また、スキルの不足を補うために、業務外の学習や資格取得も視野に入れるべきでしょう。
職務内容の変化
職務内容が変わっても、昇給が行われない場合があります。
特に、同じ職種で長期間働いていると、昇給の機会が限られることがあります。
新たな職務を任されることで、昇給が期待できる場合もあるため、自らのキャリアアップを図ることが重要です。
職務内容の変化に柔軟に対応し、積極的に新しいプロジェクトや責任を引き受ける姿勢が求められます。
また、他部署への異動や転職を考える際には、自分の希望する職務内容と照らし合わせることが重要です。
新しい業務にチャレンジすることで、自分の能力を再評価し、新たな昇給の可能性を広げることができるでしょう。
どのくらいの昇給額なら転職を検討するべきか
昇給が少ないと感じたとき、具体的にどのくらいの昇給額なら転職を検討するべきかを考える際には、以下のポイントに注意が必要です。
業界の給与水準を確認する
業界や職種によって異なるため、自分が所属する業界の給与水準を調査することが重要です。
給料に影響を及ぼす最も大きな要因が「業界」だからです。
どれだけ現在利益が出ている企業でも、
「同業他社から逸脱して給料を上げる」
と、価格転嫁できなかったときや、売上が下がったときに対応できないです。
他社と比較して自分の給与がどうなのか、相場を理解することで、転職の必要性が見えてきます。
業界内の情報を収集し、適正な昇給額を把握することが求められます。
例えば、IT業界では技術の進化が早く、スキルの需要も変わるため、昇給が期待できるポジションが多いです。
このような情報を基に、他社の給与水準を比較し、転職先の候補を絞り込むことが重要です。
この基準を知るためには、転職エージェントを利用したり、面接で給与面を聞いてみるのがオススメです。
私自身も、つい先日面接にて
「今の年齢で考えると、結構もらっているように思いますが、それでも満足せずに転職を検討中ですか？」
という質問を受けました。
こういった会話の中から
「今の年収は他社から見ても比較的優遇されているのか」
「業務内容と残業時間を考慮すると今の会社にいるほうが良いかも」
という情報収集をしています。
この話自体は、昇給額と言うより年収でしたが、同じように昇給額や人事評価についても、質問してみると面白いと思います。
昇給額の基準を設定する
自分のキャリアや生活設計を考慮し、どのくらいの昇給額が必要なのかを考えることが大切です。
具体的には、年収が300万円の方であれば、年間の昇給額が10万円以上は欲しいところです。
もちろん、これは年齢とスキル・業界などによって異なりますので、一概には言えませんが、基本的には
「今の自分の年齢で、年収の中央値よりも低いなら、昇給額は平均より多くないと将来が見えない」
という考え方ができるでしょう。
加えて、残業時間や職場環境などを加味した上で
「仕事が楽しいから、それほど昇給しなくても良い」
と考えるのか
「同じ仕事は他社でもできるし、家族を養わなければいけない。だから昇給額が良いところに行く」
とかんがえるのかは、あなた次第です。
ライフスタイルと昇給のバランスを考慮する
昇給だけでなく、職場環境やワークライフバランスも重要な要素です。
転職を検討する際には、昇給額だけでなく、職場の雰囲気や福利厚生、将来的なキャリアパスを考えることが大切です。
たとえば、昇給額が少し高く給料が変わらない会社に転職しても、前の会社に住宅手当などの福利厚生があれば、マイナスになる可能性があります。
反対に、全く同じ条件であれば、昇給額が高い方を選ぶだけで、10年後・20年後に大きな金額の差が生まれます。
このように、長期的な目線でライフスタイルや福利厚生を考慮した上での選択が必要です。
また、生活スタイルに合った働き方ができる企業を見つけることで、より充実したキャリアを築くことができます。
まとめ
昇給が少ないと感じることは、キャリアにおいて避けられない問題ですが、自分の昇給額が平均や中央値に対してどの位置にあるのかを確認することで、転職の必要性を判断できます。
昇給が少ない理由を理解することで、自分の状況を冷静に分析し、適切な行動を取ることができるでしょう。
具体的な数字を意識し、自分の市場価値を見極めることが大切です。
もし、自分の状況が厳しい場合は、転職を検討することで新たなチャンスを見つけることができるかもしれません。
転職は大きな決断ですが、自分のキャリアをより良い方向に導くための一つの手段として考えることが重要です。
自身の将来を見据え、積極的なキャリアプランを築くためにも、常に自己分析を行い、環境を選び直す勇気を持つことが大切です。
また、転職を決断する際には、失敗を恐れず、前向きな姿勢で臨むことが求められます。
自分のキャリアを築くのは自分自身であり、正しい選択をするためには情報収集と準備が不可欠です。
自分の未来を切り開くための一歩を踏み出しましょう。
